最近のドコモ、au、ソフトバンクでは実質負担額1円という販売方法がトレンドになっています。負担額24円や負担額7,591円もその仲間です。スマホ業界2022年冬のトレンドと言ってもいいくらい。個人的にもとても気になる案件ばかりで、いつか手を出してしまいそうです。そこで、その実質負担額1円の安さの秘密を簡単に解説してみます。
①大前提：スマホ本体は分割で支払い、2年後に返却します
まず、スマホ本体を分割で支払い、2年後に返却する必要があります。スマホトクするプログラムなどのサービスを利用してスマホを返却する代わりに残価の支払いが不要、つまり大きな割引を受けられるのです。
②店舗独自の割引もあり
次に店舗独自の割引があります。店舗特別割引や対象機種限定特典など、表現は様々です。この店舗独自割引も大きな割引です。
③年齢制限やMNP契約での割引もあり
そして年齢制限（30歳以下限定など）やMNPによる乗り換えで受けられる割引があります。割引額は2万円程度です。
①〜③の割引を適用して実質負担額が安くなる
もともとの本体価格に①〜③の割引が適用されて実質負担額が1円になるのです。つまり、スマホ本体を2年間1円でレンタルするというイメージです。また、もう一つの特徴として、回線契約無しでスマホ本体のみ購入することもできます。その場合は①、②の割引のみ適用され、2万円ほど割高になります。それでもahamoやUQモバイル、LINEMOなどで運用した方が結果的に安かったりするので、回線契約無しの選択肢もアリだと思います。